DJIサーマルドローンが世界の消防士を支援

    消防士にとって、ドローンは空中の目です。リアルタイムの状況把握、火災周辺のマッピング、ホットスポットの識別など、さまざまなタスクのために消防活動で使用されることが増えています。

    消防活動にドローンを使用することで、消防士は緊急時に重要な状況を識別することができ、人命救助に役立ちます。

2023年11月15日、フランスのパリ近郊のヴィルパントで開催された国土安全保障に関する世界的な展示会「ミリポール・パリ」に展示されたDJI Mavic 3Tのコントロールリモコンに表示されたサーマルカメラの画面。ロイター通信社より

    2021年1月21日夜、南山区の大南山で山火事が発生し、周辺地域が緊急の危険に晒されました。消防局は19台の消防車と104人の消防士を現場に派遣しました。しかし、視界が悪く、DJIドローンを携えた救助隊が到着するまで、現地に到着することは困難でした。

    2分以内に、ドローンM300 RTKは火災現場に派遣され、リアルタイムでデータを司令部に送信しました。消防隊員はサーマルカメラを使って火元を突き止め、火を素早く消しました。

消防活動での利点

    深センに本拠を置く世界一流の民用ドローンメーカーである公式サイトに掲載された記事の中で、DJIはドローンが消防士を支援するために使用された例を挙げています。

    2020年10月23日、汕頭市南澳町で森林火災が発生しました。強風が炎を押し進め、さらに多くの地域を焼き尽いていきました。より多くの情報をできる限りに収集するため、消防士たちはDJI Matrice 300 RTKドローンを採用しました。ドローンを使うことで、消防隊は新たなレベルの状況把握を獲得しました。大火災が鎮火した後、消防隊はドローンを使って再燃につながる可能性のある煙の発生箇所を発見して排除しました。

    消防におけるドローンの利点は、重要なデータを収集し、リアルタイムで司令部に送信することにあります。ドローンのデータは、消防士がより良い情報に基づいた判断で作業を遂行し、現場の消防士のリスクを最小限に抑えるための助けとなります。

DJI Matrice 30は、ドローンの業界において、最先端技術と目覚ましい進歩を象徴している。SD機構より

    ドローンを使ったマッピングにより、消防隊は現地の状況を速やかに把握し、必要な状況を把握することができる、と報告書は述べています。

    2019年4月15日、フランスのパリのノートルダム大聖堂で起きた火災は世界を震撼させました。消防士たちはDJIドローンを使って火災の進行を追跡し、消火ホースを向けるのに最適な場所を見つけることで、象徴的な建物の構造的損傷を軽減しました。DJIのMavic ProとMatrice M210がノートルダム大聖堂の上空を飛行し、火災の強度、位置、広がりに関するクローズアップとリアルタイムのデータを提供しました。

    フランス消防隊の報道官であるガブリエル・プラスは、大聖堂のさらなる被害を防ぐのにドローンが重要な役割を果たしたと述べました。

「もちろん、その結果は、ノートルダム大聖堂をできる限り保護することができました。もっと悪くなっていたかもしれません。」、とプラスが語りました。「これらのドローンのおかげで、2つの鐘楼への延焼を食い止めるための戦術的な決断を下すことができます。」

信頼性が高くてコストが低い

    世界中の消防局では、消防活動にドローンを導入するところが増えています。その理由のひとつは、ドローンが迅速に配備でき、汎用性が高く、ヘリコプターよりも費用効率性が高いからです。

2017年12月のスカイボール火災で、ロサンゼルス市消防局のデリック・ウォード消防士は、DJIドローンを飛行させ、火災後の被害評価を行い、搭載した赤外線機能で残存するホットスポットを識別する。消防局が山火事の消火活動にドローンを使用したのは初めてのことだった。SD機構より

    ロサンゼルス市消防局（LAFD）は、米国最大規模の消防局の1つと見なされます。LAFDは2015年、都市公共安全のためにドローンを特注するパイロットプロジェクトでDJIと協力を開始しました。2017年には、裕福なベル・エア地区で発生した小規模な火災の後、さらにドローンを追加してプログラムを拡大しました。消防士たちはドローンを使ってホットスポットを探知しました。

    DJIとの協力関係はLAFDにとって有益であることが証明されていますが、米国では中国で開発された技術に依存することに根拠のない懸念があります。DJIの業務用ドローンは、「サイバーセキュリティ上の懸念」を理由に、複数の連邦政府機関で使用が禁止されています。

    昨年4月、フロリダ州政府は「懸念国」で製造されたドローンの運用を禁止しました。フォーブスのシニアライター、サイラス・ファリバーは、この禁止令の直後の記事で、「懸念国」から来たものではない他のドローンがしか入手できないため、消防士たちはより高いコストとより低い性能のドローンに追わなければならなくて混乱している、と書いています。

    マイアミ・デイド消防救助隊長のルイス・バレリーノはフォーブスの取材に対し、DJIに代わる新しいドローンの性能はそれほど良くないと語りました。例えば、彼らは普段は、DJIのドローンで建築物火災を応対しますが、今は衝突防止ソフトウェアがないため、DJI以外のドローンを建物内で飛行させることはできなくなります。